2022年の令和３年以降、オリエンタルランドや敷島製パン、市光工業など大手を含む企業の間で年賀状を廃止する動きが広がっているとのこと。
確かに虚礼廃止も業務効率化へ突き進むことも大事。新型コロナウイルスによる在宅勤務の拡大で社内で年賀状の作成を行う時間が取れなくなったと説明する企業もあり、Japanese New Year traditionが大きく崩れていく風潮となって来るようです。
ですが、一超零細企業である株式会社クラシードでは、事業が継続する限りは年賀状は廃止いたしません！
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